ご葬儀の時代による変化
昔のご葬儀といえば家族だけでなく近所の方や同じ集落の人、職場関係の人などが総出で行うものでした。ご葬儀の手伝いからご遺族さま以外の人が関わることさえありました。
しかし、最近は家族だけで行う葬式や参列を広く認めない密葬という選択肢が増えてきました。もはや近しい人の葬式=絶対に参加するものではなくなってきています。
これは時代と文化の移り変わりが背景にあります。
かつては集落ごとのつながりが強く、地域の人はみんな知り合いでした。しかし今は地域の人の中にも話したことがない人や顔の知らない人がいるのも普通です。また、地域のしがらみも薄れつつあります。地域性と大きく関わっているのは移動の自由と家文化の衰退です。昔は移動手段が非常に限られていたため村で一生を終えることが普通でした。どこかに移住をするコストも大きかったです。その一方で今は簡単に引っ越しができますね。
また、家のしきたりにとらわれることも無くなりつつあります。家を守らなくてはいけない、家業を継がなくてはいけない、長男には長男の責任がある…などです。
そして、プライバシー意識の高まりも関係しています。かつては結婚式もお葬式も周りの人のために行う風潮が強かったのですが今は他の人に参列してほしくない、家族だけの時間を大切にしたいというご遺族さまの本心が許されるようになってきました。
社員に家族葬と言われたら参加する?しない?
家族葬が時代と共に増えてきたということは、あなたの職場でもご葬儀を家族葬で行う社員がいらっしゃるかもしれません。家族葬は決して悪いことではないのですが「職場としてどう対応すべきなんだろう」と迷ってしまうのもまた事実でしょう。
もし、社員に家族葬と言われた場合は参加しない、あるいは代表者だけが参加する形が良いでしょう。社員が喪主さまでない場合は原則不参加が望ましいです。
家族は社員の参加を望んでいない
家族葬をするということは家族だけで行いたいという意思以上に「葬式を大きくしたくない」という意思でもあります。ご遺族さまの心が疲弊していることが考えられます。あるいは家族の誰かが熱烈に家族葬を希望している場合もあります。
少人数であればそこまで問題はない
あくまで開かれたご葬儀で、多くの人に参列してほしくないという意思なので会社から代表で参列することであれば受け入れてもらえます。
また、ご葬儀で会社を休んでいる以上「社員が本当に葬式をしているのか」確認する必要があるでしょう。そのため、葬式に参加せずとも顔を出すという選択肢もあります。
哀悼の意を示してくれることそのものは好意的に受け止めてもらえる場合が多いです。
少人数であればそこまで問題はない
あくまで開かれたご葬儀で、多くの人に参列してほしくないという意思なので会社から代表で参列することであれば受け入れてもらえます。
また、ご葬儀で会社を休んでいる以上「社員が本当に葬式をしているのか」確認する必要があるでしょう。そのため、葬式に参加せずとも顔を出すという選択肢もあります。
哀悼の意を示してくれることそのものは好意的に受け止めてもらえる場合が多いです。
家族葬において職場ができる配慮
家族葬において職場ができる配慮は「他人に葬式のことを伝えないようにする」ことです。葬式について知るとどうしても出席したくなる人や連絡を入れたくなる人もいるでしょう。
だから、いったんはおおっぴらにせずその社員が落ち着いてから他人に話す分には構いません。
また、ご葬儀で渡す香典、献花、弔電などにも配慮が必要です。家族葬を望む社員に対しては「押し付けない」ことが原則です。
香典は代表者+社員一同で
香典は代表者の方と、場合によっては「社員一同」という形で一つにまとめたものを出すようにしてください。社員一人一人の気持ちで香典を出すことは気持ちがこもっている反面ご遺族さまに後ろめたさを抱かせてしまいます。
香典返しは香典の数に応じるため、代表者+社員一同であれば2つになります。
香典を辞退された場合は香典が不要となります。
献花は出さなくて良い
献花をすることは問題ありません。家族葬と言ってもある程度お花がある方が葬式らしくなるからです。また、お花の値段が分かりづらいこともご遺族さまの心理的負担を抑えてくれます。
弔電は出してよい
弔電はご遺族さまの心理的負担にならないため出して構いません。弔電を出すときも社員一同という形で良いでしょう。
葬式が終わった後は49日(あるいは35日)まで忌中となり、その間の参列が行われます。参列についても大規模でなければ職場の方が出向くことは問題ありません。亡くなった方のために拝んであげましょう。
その時に香典を渡すという選択肢もあります。
家族としては葬式が終わって日を重ねるごとに日常へと戻っていきたいため、できれば葬式後1週間以内に焼香にお参りすることがおすすめです。忌引きのうちなら平日、休日問わずご遺族さまが対応できます。
まとめ
家族葬は、個人の意思が尊重される今にマッチしたご葬儀方法です。職場としては家族葬を行いたい社員の気持ちを尊重し、距離を置いて見守ることが大切です。職場に復帰した後も心の整理がつくまで支えてあげてください。